【価格設定の方法】webマーケティングで使える理論part5!

2020年10月13日

こんにちは！そーです！

今回は価格設定の方法について扱っていきます！

前回は消費者の心理に基づいた価格決定方法を取り上げました。

しかし、企業は他にも様々な要素について考えないといけません。

どんな要素があるのか、またそこからどう価格をつけていくのか見ていきましょう！

コストプラス法

コストプラス法は、原価から価格をつけていく手法です。

ここでの原価は原材料費や人件費等の製品一つあたりのコストです。そこに、目標や計画等から逆算してだした適切な利益率を足していきます。

 

例えば、原価1万円の時計があるとします。さらに適切な利益率を25％と計算したとします。

そうすると…

販売価格　＝　原価　1万円　+　1万円　×　利益率　0.25

=　　1万円　＋　2500円

＝　　12500円

と計算できます！

この手法はあらかじめ適切な利益率を出し、加算されるため売り上げが確保されれば一定の利益が確実なものになります。

注意点

このコストプラス法の注意点は、価格を売りての勝手で決めてしまう点です。

売り手の期待や都合で利益率が設定され、販売価格も決定されます。早く高い利益をあげたいからと、破格な価格に意図的に決められちゃうんです。

これだと買い手にとって適切な価格かどうかはわかりませんよね。高すぎる利益率は、そもそも買ってもらえないかもしれません。

利益率を算出するときは、経済的、政治的、文化的情報から買い手がいくらなら買ってくれそうかということも考えておくべきでしょう。

損益分岐点

続いては、損益分岐点を使った価格設定を見ていきましょう。

損益分岐点とは、総収入と総費用が等しくなる点のことです。プラスマイナスが0ってことですね！

これを用いた価格決定方法があります。

ここで、カメラを一台4万円と仮に価格設定しましょう。

すると下の図のように売上金額と販売台数の関係を表した総収入、総費用のグラフが書けます。

このふたつのグラフの交点が総収入=総費用となり、損益分岐点となります。

グラフから目標利益を1,5億円とすると、損益分岐点と比較し、販売台数は7,5万台となることがわかりますよね。

ここで価格を4万円よりあげてみましょう。すると、総収入のグラフの傾きが急になります。結果、総収入と総費用の交点が左にずれ、目標利益に達するための必要販売量も減ります。

価格を下げると逆のことがおこります。損益分岐点は右へずれ、目標利益に必要な販売量は多くなります。

このように損益分岐点のグラフを用いて、比較することで価格に対する必要な販売量が把握できます。

今の売り手の規模から可能な生産量にも限りがあるでしょう。このグラフから想定することで闇雲に、販売量や価格を想定する必要はなくなります。

注意点

この注意点は、損益分岐点の動かし方は価格を変えるだけではないということです。

例えば、総費用を用いることも！

総費用は、固定費と変動費の合計のことで

固定費とは、施設や備品費用、人件費など生産量に関わらず、一定にかかるコストです。

一方、変動費とは原材料費などといった生産量によって増減するコストになりますね。

固定費はリストラなど、変動費は仕入れ先の見直しなどを行うことで低く抑えることができます。

どちらを下げても、総費用のグラフは下方に移動し、必要な販売量が少なくないりますよね。

ただ、人件費、機械投資削減による従業員の作業効率低下などグラフからは予想できない結果につながる可能性もあるんです

また、固定費を下げることと変動費をさげることの意味合いは厳密には違うんです。

上の図にもありますが、固定費は一定でかかるので販売量が０でも理論上、かかります。

したがって、固定費をさげることはグラフを下に平行移動させることになちゃいますね

しかし、変動費を変化させることでのグラフの上下移動は計算では表しにくく、効果の予測は困難です。

この損益分岐点は、ミクロ経済学などで扱われるものです。そのため若干、理論が先行され、実践の場で柔軟に応用させることがやや難しいです。

まとめ

今回は価格決定法について見ていきました。

価格は、なんとなくや自分勝手に決めるものではなく様々な要因から最適なものにするべきです。

今回のように、自分たちの負担となるコストから価格の目途をつけつつ、前回取り扱ったように消費者の心理とも照らし合わせるべきでしょう。

次回はもう少し、価格の意味や役割にフォーカスしてみましょう!

それではまた！